業種	平均年収　（1ウォン0.1円の為替レートの場合）
金融保険業	8,914万ウォン（約894万円）
電気ガス水道業	7,418万ウォン（約744万円）
鉱業	5,530万ウォン（約555万円）
製造業	4,874万ウォン（約489万円）
不動産業	4,603万ウォン（約462万円）
建設業	3,915万ウォン（約393万円）
サービス業	3,659万ウォン（約367万円）
卸売業	3,658万ウォン（約367万円）
農林漁業	2,871万ウォン（約288万円）
小売業	2,679万ウォン（約269万円）
外食宿泊業	1,695万ウォン（約170万円）

出典：中央日報『年俸が製造業従事者の２倍…韓国で給料が最も高い業種は』（2023）

韓国で平均年収が高い業種は、8,914万ウォンの金融保険業です。韓国人全体の平均年収は4,917万ウォンのため、約1.8倍の数値になります。

一方で、外食宿泊業の平均年収は1,695万ウォンで、金融保険業と比較してみると給与の差は約5.3倍です。韓国では、業種間による収入の格差が生じていると考えて良いでしょう。

地域ごとの平均月収の違い

韓国では平均月収や平均年収の地域格差が拡大しています。国税庁の「地域別および階層別給与所得申告状況」によると、上位1％の給与所得者のうち約54.3％の人が首都圏に勤務していることが判明しました。

出典：Yahoo!ニュース『韓国の給与所得、地域格差拡大…首都圏に集中する高所得者層』（2024）

首都圏とは、ソウル・京畿道・仁川の3都市です。上位1％の給与所得者である20万5,396人のうち、11万1,601人は首都圏の職場で働いている計算になります。

具体的に、韓国の首都圏と地方でどのくらいの収入差があるのか見ていきましょう。

地域	平均年収（1ウォン0.1円の為替レートの場合）
蔚山広域市（ウルサン）	4,736万ウォン（約475万円）
ソウル	4,683万ウォン（約470万円）
世宗（セジョン）	4,492万ウォン（約451万円）
京畿（キョンギ）	4,281万ウォン（約430万円）
済州（チェジュ）	3,570万ウォン（約358万円）

韓国南東部に位置している工業都市の蔚山は、2022年時点での平均年収が4,736万ウォンとのデータが出ています。首都のソウルの平均年収も、4,683万ウォンと高い数値です。

一方で韓国本土の南西約130kmの場所に浮かぶ済州島の平均年収は、3,570万ウォンと最も低くなっています。1位の蔚山と比較してみると、収入の格差は約1,166万ウォンです。

出典：毎日経済『平均年俸:4214万ウォンソウルの所得上位0.1%、江原道の3倍所得格差、ソウル·釜山·京畿の順』（2024）

日本と韓国の平均賃金の推移

以下では、日本と韓国の平均賃金がどのように推移しているのかまとめました。

年度	日本	韓国
2011年	38,378ドル	37,858ドル
2012年	37,739ドル	37,302ドル
2013年	37,769ドル	38,243ドル
2014年	37,089ドル	38,324ドル
2015年	36,908ドル	39,389ドル
2016年	37,413ドル	40,543ドル
2017年	37,506ドル	41,496ドル
2018年	37,932ドル	42,926ドル
2019年	38,417ドル	44,400ドル
2020年	38,194ドル	44,547ドル
2021年	40,849ドル	44,813ドル

2012年以前は、日本の方が韓国よりも平均年収が高くなっています。しかし、2013年頃から韓国の平均年収の方が高くなりました。

とは言え、こちらのデータは両国の平均賃金をその年の平均為替レートでドル換算したものです。為替レート次第では、二国間の差はそこまで大きくないと判断できます。

韓国の平均年収が日本よりも高い理由

OECDの調査によると、日本の平均賃金はOECD加盟国平均を下回っています。2023年時点におけるOECD加盟国の平均年収は55,420ドルで、日本の平均年収は42,118ドルです。

韓国の平均年収は47,715ドルと日本を上回っていますが、OECD加盟国の平均よりは低くなっています。

OECDの世界の平均年収ランキングによると、韓国は日本よりも上位に位置しています。韓国は47,715ドルで21位、日本は42,118ドルで24位です。

韓国銀行（中央銀行）によると、2022年のGDP成長率は2.7％、2024年時点では2.0％と発表しています。2024年から2025年にかけてはGDP成長率が下がっているものの、韓国は今後も成長が期待されます。

しかし、韓国の平均年収が必ずしも日本より高いと言い切ることはできません。例えば、国税庁の調査や韓国経済研究員の統計によると、日本の平均年収の方が高いとのデータが出ています。これはOECDによる調査方法と異なるからです。統計方法や団体によって、年収の数値は変わります。

出典：OECD『OECD Data Explorer』（2025年4月時点）

出典：日本貿易振興機構（ジェトロ）『韓国銀行が経済見通しを公表、2022年のGDP成長率は2.7％に』（2022）

出典：日本貿易振興機構（ジェトロ）『韓国、2024年のGDP成長率は2.0％、輸出好調も内需が低迷』（2025）

2．新卒の韓国人の初任給

韓国教育省と韓国教育開発院（KEDI）が発表したデータによると、新卒の韓国人の初任給は約309万ウォンでした。1ウォン0.1円の為替レートで計算すると、日本円で約30万7,500円です。韓国の大学院卒業者に焦点を当ててみると、月平均の初任給は約509万ウォンとさらに高くなります。

日本の20歳～24歳の学歴別の賃金と比較してみると、韓国の新卒初任給が高いことがわかります。

＜日本の20歳~24歳の学歴別賃金＞※1ウォン0.1円の為替レートの場合

学歴	賃金の目安（月収）
高校	21万7,300円
専門学校	23万1,000円
高専・短大	23万400円
大学	25万8,000円
大学院	28万6,200円

出典：厚生労働省『学歴別にみた賃金』（2024）

3．韓国での生活費の目安

日本と韓国の物価は、全体的に同じくらいです。近年では世界各国で物価高となっており、韓国も決して例外ではありません。

以下では、韓国での生活費の目安をご紹介します。

項目	費用（1ウォン0.1円の為替レートの場合）
家賃	毎月40～60万ウォン（約4～6万円）
水道代	毎月8,000ウォン（約800円）
電気代	毎月4万5,000ウォン（約4,500円）
ガス代	夏場：毎月8,000ウォン（約800円）冬場：毎月4万ウォン（約4,000円）
食費	毎月40～60万ウォン（約4～6万円）
日用品	毎月10～30万ウォン（約1～3万円）
医療費（薬代）	2万ウォン（約2,000円）

韓国の家賃や光熱費は、日本と大きな違いはありません。韓国の物件は年々上昇傾向にありますが、一般的な一人暮らしの家で約4万円から6万円程度です。

また、日本と韓国とでは、以下のように交通費が異なります。

交通手段	日本	韓国
バス	約210円	1,500ウォン（約150円）
地下鉄	約180円	1,500ウォン（約150円）
タクシー	約500円	4,800ウォン（約480円）

物価は同じくらいですが、交通費は日本よりも韓国の方が少し安いのが現状です。

4．日本と韓国の労働環境の違い

日本と韓国は、労働環境に大きな違いがあります。仕事に対する考え方が異なるため、韓国人材の採用を検討している担当者は注意が必要です。

ここでは、日本と韓国の労働環境の違いを「研修」「労働時間」「上下関係」の観点で詳しく解説していきます。

研修の違い

多くの日本の企業では、最初に新入社員研修を行うのが一般的です。新入社員研修とは新卒で入社した者を対象とした研修で、次の目的で実施されています。

礼儀やマナーなど、ビジネスパーソンに必要な事項を教える
企業への理解を深めて、ギャップを埋めて早期離職を防ぐ

新入社員研修のカリキュラムは、基礎実務教育や現場実習など企業によってさまざまです。一方で、韓国の場合、大手企業では体系的な研修を実施しているケースもありますが、中小企業などでは研修が短く、即戦力としての業務が期待される場合も多いとされています。

そのため、日本の研修制度が充実していることに驚く韓国人もいます。

労働時間の違い

日本人と韓国人は、他の国と比べて長時間労働者の割合が高い傾向があります。国別の一人当たりの平均年間総実労働時間は、以下のグラフの通りです。

独立行政法人労働政策研究・研修機構の調査によると、日本の平均年間総実労働時間は1,598時間、韓国は1,908時間とのデータが出ています。韓国では、長時間労働をする傾向があるようです。

しかし、最近の韓国の若者は、ワークライフバランスを望んでいます。この感覚については、日本人も韓国人も大きく変わらないと考えて良いでしょう。

上下関係の違い

韓国人は、上下関係がしっかりしていると言われています。日本でも年上の人を敬う文化が根付いていますが、韓国ではより顕著です。

韓国では、古くから儒教の教えを受け継いでいます。儒教とは、さまざまな人間関係を円滑に維持することを目的とした中国の孔子に始まる教えのことです。

中でも上下関係が代表的で、年長者や社会的地位の高い人、お年寄りを敬うのが大切だとされています。例えば、韓国では自分より1歳でも年上なら先輩として敬語を使い、1歳でも年下なら上から目線で接することが少なくありません。

韓国独自の文化が背景にあるため、仕事において「目上の人の判断だから従う」という傾向が日本よりも強いとされています。

5．韓国人から見た日本就職・日本企業の魅力

日本で働く外国人労働者数は、令和6年10月時点で230万2,587人です。その中で、韓国人の割合は3.3％（7万5,003人）とのデータが出ています。

出典：厚生労働省『国籍別外国人労働者の割合』（2024）

就労目的で来日する韓国人の人数は増えました。そこで、以下では韓国人から見た日本就職や日本企業の魅力について解説していきます。

実務で経験を積むことができる

新卒における日本での就職と韓国での就職には、次の違いがあります。

日本での就職：ポテンシャル採用を重視する傾向がある
韓国での就職：スペック採用を重視する傾向がある

韓国の企業への就職で重視されるのは、面接時に持っている資格やスキル、学校での成績、職務経験などです。そのため、韓国の大学生は上位の成績を取るのはもちろんのこと、自身のスペックを高める目的で学生時代から資格の取得に注力する傾向があります。

つまり、社会に出る前からスペックを高める努力をしなければなりません。一方で日本の企業は、学生が将来成長する可能性や柔軟な思考を評価して選考を行うとされています。

「今企業にどのような貢献ができるのか？」ではなく、「これから企業で成長していけるのか？」が求められています。日本特有の新卒採用制度に魅力を感じ、日本で就職したいと考える韓国人は増えました。

ポテンシャル採用を重視する傾向のある日本であれば、実務でしっかりと経験を積むことができます。

長期雇用を重視する文化がある

日本では、古くから長期雇用を重視する文化があります。法律で定められているわけではありませんが、長期雇用や終身雇用制度は日本の会社の特徴です。

出典：厚生労働省『日本的雇用システムと今後の課題』（2013）

高度経済成長期に大企業が優秀な人材を囲い込む必要があったため、安定した雇用を提供するシステムが構築されました。そのため、日本の多くの企業では定年を65歳と定めています。

韓国でも法定定年は60歳に設定されていますが、実際の平均退職年齢はそれよりも前になることが多いです。40代後半になると定年退職を意識し始める傾向があります。韓国では40代の退職を「名誉退職（명예 퇴직）」と呼び、後の世代に道を譲る雇用慣行とされています。

出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構『名誉退職という雇用慣行』（2011）

つまり、厳しい就職戦争を勝ち抜いたとしても、全ての韓国人が長く働き続けることができるわけではありません。このような親世代の苦労を見てきた韓国人の若者は、終身雇用制度を採用した日本の企業に魅力を感じています。

長く働いてキャリアを形成しやすいことが、日本での就職の大きな魅力です。

ワークライフバランスを重視する企業が多い

日本では、ワークライフバランスを重視する企業が増えています。働き方改革の影響もあり、労働時間の削減など、ワークライフバランスの実現に向けた取り組みを積極的に実施しています。

出典：厚生労働省『働き方をめぐる環境の変化とワーク・ライフ・バランスの実現』（2016）

これらの取り組みは、韓国人労働者の需要とマッチしていると言えるでしょう。韓国では、残業や厳しいノルマが問題視されています。韓国政府は2023年3月に労働時間の上限を52時間から69時間に引き上げる計画を発表しましたが、反発を招いて計画の見直しを余儀なくされました。

出典：CNN『韓国政府が打ち出した週６９時間労働、上限引き上げに若者反発』（2023）

こういった現状を目の当たりにしている韓国人は、ワークライフバランスを重視する日本の企業に魅力を感じます。

積極的に外国人労働者の受け入れを進めている

日本では、外国人労働者の受け入れを積極的に進めています。令和6年末の時点で在留外国人の総数は376万8,977人で、その内訳は以下の通りです。

①身分に基づき在留する者
②就労目的で在留が認められる者
③特定活動
④技能実習
⑤資格外活動

出典：出入国在留管理庁『外国人材の受入れ及び共生社会実現に向けた取組』（2024）

日本の企業は外国人労働者を受け入れるために、外国人採用枠の拡大や日本語サポートなどの取り組みを実施しています。これは韓国人労働者の増加につながっている大きな理由です。

また、外国人労働者向けに、英語や母国語でコミュニケーションができる環境を整えている企業もあります。働きやすい制度をつくる日本の企業に対して、魅力を感じる韓国人が増えるのは不思議なことではありません。

日本語のスキルを活かすことができる

日本に親しみを感じる韓国人は多いとされています。映画・アニメ・ファッションなど、日本の文化やライフスタイルに憧れる韓国人の若者が増えました。

中には、独学で日本語を学んだり大学で日本語を専攻したりする人もいます。覚えた日本語のスキルを活かすことができれば、日本の企業で働く絶好のチャンスです。

6．韓国人の働き方｜日本人との違い、注意点は？

韓国人と日本人は、文化だけではなく働き方も異なります。以下では、韓国人の働き方に共通するポイントをいくつか挙（あ）げました。

日本人との違いや注意点についても詳しく見ていきましょう。

仕事のやりがいよりも給与を重視する

日本人の中には、給与よりも仕事のやりがいや人間関係を重視する人がいます。仕事にやりがいを感じるとモチベーションがアップするため、明確な目標を掲げて前向きに取り組めるようになるでしょう。

一方で韓国人は、給与や福利厚生、適切な勤務時間を重視する傾向があります。「適切な労働時間で高い賃金を受け取り、自分の生活を向上させるのが大切」という考え方です。

給与を上げるためには、転職も惜しみません。以下では、日本と韓国を性別・年齢階級別勤続年数で比較してみました。

国名	男性	女性	男女計
日本	13.8年	9.9年	12.4年
韓国	7.1年	5.1年	6.2年

出典：厚生労働省『性別・年齢階級別勤続年数（p135）』（2025）

日本人よりも勤続年数が短い韓国人は、転職の回数が多いと判断できるでしょう。つまり、韓国人は仕事のやりがいよりも、待遇の良さを求める傾向があります。

ただし、近年は若年層を中心にやりがいや職場の雰囲気も重要視されるようになっています。

スピード感をもって仕事に対応する

韓国人は、何事も早ければ早いほど良い「パリパリ（빨리빨리）文化」を大切にしています。仕事において全てを完璧にこなすのではなく、とりあえずやってみるという考え方です。

少なからず日本人と共通する部分がありますが、韓国人はスピード感をもって仕事に対応する人が多いとされています。

例えば、何かプロジェクトに取り組む際に、韓国人は事前準備よりも取りかかりの素早さを優先します。スピード重視で取り組み、何かトラブルが発生したらその都度解決して修正するといった形です。

日本人はどちらかというと綿密な事前準備を好む傾向があるため、韓国人とはビジネススタイルが異なります。

率直なコミュニケーションを取る

韓国人は、仕事でもプライベートでも率直なコミュニケーションを取る傾向があります。「好きなものは好き」「嫌いなものは嫌い」など、自分の考えを主張する人が多いのが韓国人の特徴です。

仕事においても、自分の意見や進め方を自信をもって主張する場合もあるでしょう。日本では主張を控える人が多いため、戸惑う場面もあるかもしれません。

上司から与えられた仕事の優先順位が高い

上記の項目で解説した通り、韓国では上下関係を重んじる文化があります。そのため、ビジネスシーンにおいても、上司から与えられた仕事の優先順位が高くなります。

韓国人は本来自分がやるべき仕事があっても、先に上司から与えられた仕事を行うのが一般的です。ケースバイケースで仕事の優先順位を考えることが多い日本人とは異なります。

7．韓国人のスタッフとうまく仕事を進めるコツ

日本人と韓国人とでは、働き方に違いがあります。日本では当たり前のことでも、韓国ではそうではないことも少なくありません。

ここでは、韓国人のスタッフとうまく仕事を進めるコツについて解説していきます。

文化や性格の違いを理解する

日本人と韓国人の仕事の考え方が異なるのは仕方がありません。そこで、お互いの文化や性格の違いを理解し、一緒に仕事を進めるのが大事です。

▶韓国人の文化・国民性、性格や仕事観は？日本との違いや在留する韓国人の推移も紹介｜外国人・グローバル人材採用｜Connect Job

時間に対する考え方や仕事への取り組み方など、仕事観の違いについて知っておくと、円滑なコミュニケーションが取れるようになります。マナーや価値観には文化的背景があるため、一概に善悪を決めず、お互いの習慣を尊重する姿勢が重要です。

文化や性格の違いを理解するのが大事なのは、韓国人に限らず他の国の外国人労働者と仕事をする際にも共通します。

自己主張と協調性のバランスを考える

日本人は何かと協調性が重視されることが多く、韓国人は自己主張が強い傾向があります。文化や仕事観が異なるため、これは仕方がありません。

そこで、韓国人のスタッフとうまく仕事を進めるには、自己主張と協調性のバランスを考えるのがポイントです。日本人のスタッフには韓国人の性格や仕事観への理解を促し、韓国人のスタッフには日本の文化や価値観について念入りに説明しましょう。

また、時には日本人社員が我慢していた主張を韓国出身の方が代わりにする場面などもあるでしょう。社員の自己主張が強いことは、より良い企業になるために役立つ場面も多いです。韓国人社員の主張にも耳を傾けることを忘れないようにしましょう。

お互いの価値観や優先順位を尊重する

日本と韓国とでは、ビジネスマナーに違いがあります。しかし、そこに良し悪しはありません。

一緒に仕事を進めていくに当たって、お互いの価値観や優先順位を尊重するのが大事です。日韓文化の相互理解につながると、より円滑にコミュニケーションが取れるようになります。

8．まとめ

高度経済成長を遂げている韓国では、年々平均年収が上昇しています。2024年の時点で、韓国人の平均年収は日本円で約495万円です。

しかし、「新卒でポテンシャル採用を重視している」「長期雇用を重視する文化がある」「ワークライフバランスを重視する企業が多い」などの理由で、日本企業に魅力を感じる韓国人は少なくありません。

韓国人材の採用を検討している人事担当者や雇用主は、この記事を参考にして採用戦略を考えてみてください。

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韓国人の平均年収・月収はいくら？日本で就職する理由や韓国人とうまく仕事を進めるコツ｜外国人・グローバル人材採用｜Connect Job

1．韓国人の平均年収に関する基本情報

韓国人の平均年収は日本円で約495万円

業種や職種ごとの平均年収の違い